地方でも総合型地域スポーツクラブは運営が可能だ

地域づくりの専門家として全国各地に出かけているが、大都市と地方の違い、メリット＆デメリットを質問されることが少なくない。

簡単に説明するときに引き合いに出す事例として、有機野菜の販売は都市部では営利事業が成立するが地方、中山間地では成立しにくい。同じように都市部では営利事業としてスポーツクラブが成立するが地方では成立しにくい。

このとき着目すべき視点は営利事業(収入ー経費＞０）として成立するかどうかだ。概して地方では需要と供給の関係が、このところの少子超高齢化で成立しにくくなっている。地方でかろうじてこの法則をいま堅持しているのは極論すれば県庁所在地だけだろう。

良い学校も、良い病院も、良い高齢者施設も、良い生活文化施設も、その人気度を反映して人口密集度の高いところの県庁所在地や都市部に集中している。みんなの足による移動(投票）で需要と供給が成立している。事業者は赤字になればそこから撤退していくのが人の世の法則だ。

しかし地方、中山間地に行くと、人口規模が数千人から１万人、３万人の市町村には立派な各種公共施設（特養やデイサービス、図書館、体育館、保育所、幼稚園、小学校、中学校、農商工交流施設等）がある。これを利用しない手はない。

例えば営利事業では成り立ちにくい地方、山間地のスポーツクラブはどうだろうか。立派な社会人向けの体育館、プール施設、屋内運動場、柔剣道場、陸上競技場、そして小中学校のスポーツ関連施設も夜間や土日の地元コミュニティへの施設解放も進められている。

国・文科省の施策の一つに総合型地域スポーツクラブがあるが、地方では上記スポーツ施設をフルに活用して、非営利型で気軽にスポーツを楽しむ、または新しい地域の絆づくりがスポーツを通して広がりつつある。

地方の数千人の村でも、こうした総合型地域スポーツクラブは運営が可能であり、体育・教育系の大学を卒業した若者が都市部から地方へ、希望を持って移住しつつある。こうした灯火は営利事業にはない良さを包含している。その火を絶やさないためにも、行政や地域住民、地元企業、各スポーツ団体の指導者等の事業運営における協力体制が真に求められている。