2018年7月
1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30 31        
フォト
無料ブログはココログ

« 地方創生を直球分析 | トップページ | 台風のすき間をついて »

2014年10月 3日 (金)

スポーツ領域におけるコミュニティ・ビジネスの可能性

長寿健康大国であるわが国の市民は、人生80年と呼ばれる長い暮らしの時間を迎えている。その生涯を通して自分の住む地域で、スポーツに親しむことが、各人の健康寿命を延ばす上で必要不可欠なものとなっている。

細内は、このたび日本生涯スポーツ学会からお招きを受け、市民が必要とする地域のスポーツクラブに関して、コミュニティ・ビジネス(CB)の視点からクラブ運営を行うには、どうしたら上手く行くのか、の命題をいただき、このたび下記のような基調講演を行う機会を頂いた。

学会の基本テーマ:「コミュニティ・ビジネスが支える生涯スポーツの可能性」

基調講演のテーマ『スポーツ領域におけるコミュニティ・ビジネスの可能性』

*講師: 細内信孝/コミュニティビジネス総合研究所所長
      http://www.hosouchi.com/

*日時: 平成26年10月11日(土)13:15~14:30

*会場: あべのハルカス25階  大阪市阿倍野区阿倍野筋1-1-43

*主催: 日本生涯スポーツ学会

*申込: 大阪体育大学体育学部健康・スポーツマネジメント学科 電話:072-453-8866

そこでコミュニティ・ビジネスの基本的な考え方、特性を踏まえながら、持続可能なスポーツクラブ運営のあり方を提示してみたい。

コミュニティ・ビジネス(CB)は、自らの地域を元気にする住民(市民)主体の地域事業である。その特徴として事業エリアは地域コミュニティにあり、その資源は人、モノ、金、情報など地域の資源である。事業主体は地域住民であり、その目的は地域コミュニティが抱える諸問題の解決や住民の生活の質を上げることによる地域コミュニティの活性化である。CBはその組織形態を問わないが、公益性や非営利性(営利を目的としない)の追求から、NPO法人や協同組合、一般社団法人、非営利株式会社(定款で非営利性を規定するまちづくり会社や社会的企業など)、任意団体など、さまざまな組織形態がある。CBはボランティアでもなく、対価を得て事業を行い、地域に雇用を生み出す。そして組織の目的を達成するために継続して事業を行う。細内はCBの事業分野を14分野に規定しているが、スポーツもその中の一つである。

お近くの方、ふるってご参加ください。

« 地方創生を直球分析 | トップページ | 台風のすき間をついて »

講演&セミナー」カテゴリの記事

コメント

この記事へのコメントは終了しました。