1996年2月の『日本工業新聞シンクタンクの目』より『コミュニティ・ビジネス』を語る

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細内信孝が、コミュニティ・ビジネス（ＣＢ）研究の黎明期に書いた日本工業新聞『シンクタンクの目』の連載記事（4回シリーズ）

日本における全国への情報発信は、1995.9.6発行の日本工業新聞『シンクタンクの目』細内信孝の寄稿が日本で一番最初の記事である。

https://g.co/kgs/MvJRy2　（細内略歴）

上記の下線をクリックするとそれぞれ閲覧することができる。

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「コミュニティ・ビジネスの考え方を引用・紹介・批評してくれた学者・研究者の著作を紹介」し、ＣＢ黎明期の真実を語る

細内信孝のコミュニティ・ビジネス（ＣB）の考え方（細内信孝著『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年 ）を紹介した他研究者・学者の著作は、次の通りです。以下に、その書籍を列挙しました。若い学生や若い研究者のみなさん、参考にしてみてください。これは、いかに「コミュニティ・ビジネス」が21世紀を拓く時代のキーワードであったかを示す言葉であったかの「証し」です。まずは20世紀から21世紀へのバトンを渡す1999年～2001年までを記す。

1.渡部與四郎・伊藤滋著『活性のまちをつくる』ぎょうせい、1999年

P114より131まで細内信孝のＣB論を紹介している。

2.北矢行男『日本を救うソシオ・ビジネス』H＆I、1999年

P177に「この（CBという）言葉は、1994年からヒューマンルネッサンス研究所の細内信孝主任研究員が使い始めた和製英語である」と記載されている。当時北矢教授が勤務していた多摩大学と細内信孝の在籍していたヒューマンルネッサンス研究所（オムロン系）は、共催（細内は、研究課長として1996年～1998年までの３年間を企画運営した）の冠講座（コミュニティ論、コミュニティ・ビジネス論）を開催し、自らもコミュニティ・ビジネス論を講義した。当時並行して林泰義計画技術研究所代表KGK）とのCB研究会がスタートした。現・KGK代表でかつCBN理事長の須永和久も参加している。

3.山崎丈夫『地縁組織論』自治体研究社、1999年

P98の参考文献に細内信孝『コミュニティ・ビジネス論』生活協同組合研究、1998年7月号の記載がある。これがご縁で彼の勤務する愛知学泉大学で講演することになる。

4.経済企画庁編『平成12年版　国民生活白書』経済企画庁、2000年

経済企画庁国民生活局長より「コミュニティ・ビジネスとNPO」と題して講演の依頼があり、国民生活白書にコミュニティ・ビジネスという言葉が初めて登場する。

5.山口定・神野直彦編著『2025年日本の構想』岩波書店、2000年

CBという「ボランティア活動と企業活動の中間的な活動」である（細内）、P226。

このＣBは、単なる地域振興ではなく、地域コミュニティの元気づくり、いわば地域の総合力を高めることを目的にした事業活動を意味している。そしてP235の（注）に、引用文献として、細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年を記している（坪郷實）。

６.湯浅赳男著『コミュニティと文明』新評論、2000年、P283～286

P283より286まで「ＣBとレッツ（地域通貨）」について、「細内信孝は次のように紹介している」と記載あり。

その引用先として細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年 の記載がある（P294）

7.東北産業活性化センター編『コミュニティ・ビジネスの実践』日本地域社会研究所、2000年

P42より細内信孝のＣB論を紹介している。その後、東北産業活性化センターの機関紙で専務理事さんからインタビューを受け、その内容が掲載された。

8.読売新聞連載完結編『超高齢時代part4』日本医療企画、2000年

はじめ読売新聞朝刊の連載記事で紹介され、その後書籍に纏められた。当誌P94～96には、細内信孝の著作よりＣＢ事例の紹介と図表の引用記事がある。

9.志村重太郎編著『住民協働型地域づくりシステム』ぎょうせい、2000年

P145から細内信孝のコミュニティ・ビジネス論を紹介している。

10.山形県『やまがたの経済－山形県版経済白書2000』山形県、2000年

11.渋川智明著『福祉NPO』岩波新書、2001年

巻末の主な参考文献に細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年の記載あり。

12.福士正博著『市民と新しい経済学』日本経済評論社、2001年

巻末の主な参考文献に細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年の記載あり。これがご縁で彼の勤務する東京経済大学で兼任講師を2年間務めることになる。

13.［NODE］編集委員会『ＮODE』（特集コミュニティ・ビジネスで、いま地域が元気）第19号、2001年2・3月号

P79～90まで「今なぜコミュニティ・ビジネスなのか」で特集が組まれ、細内信孝がCBに関するインタビューに答えている。

 

☆2002年以降も、細内信孝のコミュニティ・ビジネスを紹介する著作は多数あった（これらはその著者達による当方への寄贈本の数で分かる）が、いったんは、細内信孝著『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年の発行直後から、すなわち1999年～2001年の3年間、他研究者・学者らによる引用・紹介の著作を、当ブログにまとめ、ここに紹介することにした。

また細内が、2002年6月3日NHK総合『クローズアップ現代』の「広がるコミュニティ・ビジネス」（第1591回）の特集にゲスト解説者として招かれてから（生放送の当日、キャスターの国谷さんが細内信孝著『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年に目を通されていたのには正直驚いたもの ）、その後ますます引用・紹介する他著作は増加したが、2002年以降の引用・著作の紹介は後日に託すことにする。

なお一番最後の引用・著作は、分かっているだけでも20年後の2018年上梓の本まであり、たいへん息の長い議論の場を提供したことに望外の喜びを感じている。

コミュニティ・ビジネスの学術論文の方は、すでに http://www.hosouchi.com/ の末尾で公開しているが、ここらからも参照ができるように設定してある。

若手研究者のお役に立てれば幸いである。

https://g.co/kgs/MvJRy2　（細内略歴）

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2021.2.16追記

2002年以降、2018年までの細内ＣB論の主な引用・紹介・批評書籍は次の通りである。

14.水木楊『日本再生の現場を行く』新潮社、2002年　

　P230～237に東京の下町・墨田での社会実装活動が詳しい。

15.高寄昇三『コミュニティ・ビジネスと自治体活性化』学陽書房、2002年

16.藤江俊彦『コミュニティ・ビジネス戦略』第一法規、2002年

17.本間正明、金子郁容、山内直人、大沢真知子、玄田有史『コミュニティビジネスの時代』岩波書店、2003年

18.沖縄地域政策研究会『コミュニティ・ビジネス』沖縄県対米請求権事業協会、2003年

19.田中尚輝『NPOビジネスで起業する』学陽書房、2004年

20.中小企業庁編『2004年版中小企業白書』ぎょうせい、2004年

21.日本経営診断学会編『コミュニティ・ビジネスモデルの診断』同友館、2004年

22.織田直文『臨地まちづくり学』サンライズ出版、2005年

23.専修大学商学研究所叢書・神原理編著『コミュニティ・ビジネス』白桃書房、2005年

24.中山徹・橋本理編著『新しい仕事と地域再生』文理閣、2006年

25.高崎経済大学付属産業研究所『事業創造論の構築』日本経済評論社、2006年

26.福井幸男編著『新時代のコミュニティ・ビジネス』御茶ノ水書房、2006年

27.菅原邦昭・山崎承三著『成功する！NPOビジネス』学陽書房、2006年

28.日本経営診断学会編『流通と経営診断』同友館、2007年

29.中山徹・橋本理編著『南大阪における新しい仕事と地域再生』大阪公立大学共同出版会、2008年

　Ｐ78～107が特によく整理されている。

30.風見正三・山口浩平編著『コミュニティ・ビジネス入門』学芸出版社、2009年10月

　風見氏とは、2001年小生とタイセイ総合研究所との研究会以来の仲である。

31.矢口芳生『サービス農業論』農林統計出版、2012年

32.小野田泰明ほか『建築のサプリメント』彰国社、2014年

33.諌山正監修、平川毅彦・海老田大五朗ほか13名『コミュニティ・ビジネスで拓く地域と福祉』ナカニシヤ出版、2018年

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以上が、当方へ主に寄贈された書籍を中心に纏めたものである。

当方が1999年に拙著『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部（8刷り、1万部を超える）を上梓してから20年に及び、多くの議論が尽くされ、拙著『コミュニティ・ビジネス』の2021年2月16日現在、わが国の大学図書館における所蔵は、223冊に達する。

まさに研究者冥利に尽きないものである。

その間の細内信孝の著作は、母校信州大学付属図書館所蔵のOPACを参照されたし。

また当方のコミュニティ研究を長い期間にわたって支援してくれた多くの先輩、後輩研究者に御礼を申し上げる。

2010年の国際招聘講演での風景（ソウルプレスセンターにて）

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