若者には、研究者はおススメの職業である

むかしむかし、私は銀行系シンクタンクの仕事で、全国各地のテーマパークを取材しました。特にTDLには７０回(現場主義)以上通いつめました。インターネットの時代ですから、今でも当時の論文や寄稿を見たマスコミから問い合わせが来ます。このことは研究者冥利につきます。

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そして研究テーマが面白ければ、それは芋ずる式に広がっていくことを実感しました。日本のテーマパークを中心にあえてそのストリーを公開しましょう。特に10代の若者には、「研究者はおススメの職業である」と言いたいです。もし中学・高校などから講演の依頼があれば、いつでも出かける用意があります。

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最近の流行は、恐竜アトラクションだ

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1990年代前半に銀行のシンクタンク勤務で感じたことを述べてみよう。1991年に私が調査した日本全国のテーマパーク事業は、当時クライアントから求められた調査研究テーマの一つであった。1983年4月15日に東京ディズニーランドが開園してから8年が経過し、わが国のテーマパークの事業要因を考察してほしいという要望に基づいて行われたものである。わが国のエンターテイメントビジネスはまだ黎明期であった。

1992年のテーマパーク研究の報告書は、3月版、9月版と2冊あり、2年度に渡って実施され、クライアントに納品された後、早速研究所の機関誌にその概要記事を書くようにと業務命令が来たが、その結果が機関誌（1993年1月号、住信基礎研究所発行）に掲載された小論である。

しばらくして研究所の機関誌を見た外部の出版社から原稿依頼がきた。当時は外部への講演や寄稿は、研究所にその謝礼金や印税の半分を納めれば自由にやってよいことになっていた。続いて週刊ダイヤモンドへの寄稿は、1993年9月4日号である。

そして日本経済新聞社からの取材や銀座にあるレジャー＆レクパーク関係の出版社からも寄稿の依頼がきた。それが、「レジャーランド＆レクパーク総覧1994」の第一章「日本のレジャーランド考」（1993年11月発行）への寄稿である。

同時期に日本経営診断学会からも全国大会（東京・玉川大学にて開催）での発表依頼と学会誌への論文執筆となった。

以上のように、研究テーマが面白ければ、芋づる式に仕事が舞い込み、全国から寄稿や講演の依頼、そしてコンサルティングの仕事が入ってくるのである。

一番の研究者冥利に尽きないことは、この芋づる式の仕事発生や次の移籍先（1994年より）の研究所（オムロンの社会文化研究所）で、”コミュニティ・ビジネスが、地域コミュニティを元気にする”という新たな研究テーマとなって世間に求められ、全国3000回を超える講演となって、大きな花を咲かすのである。

29歳で普通のビジネスマンから研究所の研究員となり、かつ成果報酬による年棒制となり、時間を気にすることもなく、眠気と格闘しながら、自由に自分の研究テーマを考える時間が出来たことが、時には徹夜もいとわず、1週間同じ研究命題を考え続ける研究グセが付いたことである。このような研究グセも研究者としての矜持の一つである。

その想いの源は、当時日本のテーマパーク業界は、アメリカのようなショービジネスやエンターテイメントビジネスに関する知見やノウハウの蓄積に乏しく、特に、地方で苦戦している中規模の新規テーマパークを視察する度に、地方には地方にふさわしい地域資源を活用した、住民主体の小規模事業（地域おこし）があるはずだ、という想いを強くしたのである。

この想いが、1994年より移籍する新たな研究所（社会文化研究所）の地方創生の研究で、”コミュニティ・ビジネス（住民主体のスモール・ビジネス）が地域コミュニティを元気にする”という研究テーマとなって、大きく花を咲かすのである。

そして、その後、着工中の日本映画のテーマパークや”峠と鉄道”のテーマパークの事業性評価の仕事が入り、公私ともに忙しくなる。またアトムで有名なプロダクションから自社のテーマパーク構想に関する事業計画書を見て欲しいという連絡が入り、その協力に応じたが、そのテーマパークの着手、完成を見なかったことがしごく残念なことであった。当時景気がわるかったことも一因であるが、テーマパーク事業に着手しないことも選択肢の一つであり、当時としては、社長の熟慮の末の大英断だったかもしれない。

こうした成功率の低い中・大規模なテーマパーク事業が、次に研究着手していった”住民主導のスモールビジネス”である”コミュニティ・ビジネス研究の反面教師”となって、世の中を少しずつ変えていったのである。この30数年前から始めたコミュニティ・ビジネスの研究は、私のライフワークとなり、国内はもとより東アジアの国々からも講演の依頼や出版の話しが舞い込み、古希を迎えようとする今でもその準備に余念がない。

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みずほの国のコミュニティ・ビジネス

日本の社会は、政府が先導的に未来を誘導しすぎるきらいがあり、協働作業、多世代参加を旨とした米づくりを地域コミュニティの社会的な生活基盤として、発展、成長してきたわが国や東アジアの亜熱帯モンスーンの国々では、欧米諸国とは違って、地域コミュニティそのものが社会的な問題解決の基盤となるのである。だからこそ、住民主導の地域資源を活かしたコミュニティ・ビジネスが必要不可欠なものとなるのである。

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土器は、縄文中期の共同作業知の一つ（東京狛江市から出土）

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一方、キリスト教を天に仰ぐソーシャル、社会的資本からのアプローチは、欧米先進国を中心に、近代大都市型の問題解決手法である。日本の頭（政府）は、明治維新以来、欧米先進国、近代大都市型の問題解決を良しとしてきたが、東アジアのモンスーン的風土は、地域コミュニティをベースしたアプローチ、すなわち住民主導の協働作業、多世代交流型のコミュニティ・ビジネスの存在（三世代交流の知恵や相互扶助、共同作業知などの生活文化）が欠かせない。そこに大きな文化差が生じているのである。

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各自が自立して有機的に機能するオーケストラを表現する欧州のお土産品

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このことは、講演や調査の仕事で国内47都道府県すべてと、そして海外での招聘講演で韓国、台湾を何度か訪問し、研究調査でも長期間滞在でタイ、マレーシア、ベトナム、中国、インド、米国、英国、ドイツ、フランス、イタリー、バチカン、スイス、オーストリア、チェコ、スロバキア、ハンガリーなどに滞在し、各地の地域コミュニティを訪問して「日本とは違う」と気づかされました。特にキリスト教を国づくり、地域づくりの基本、すなわち生活の行動指針をキリスト教に置いている国や地域とは、その方法論で一線を画すようであり、日本には日本にあった主権在民の民主主義が必要である。

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韓国ソウルでの国際シンポジウムにて招聘講演を行う

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台湾客家委員会からの招聘を受け、台北市での国際経済フォーラムにて基調講演を行う

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自戒を込めて、ミツルものは衰退する、１４番目の月が程よいという鄭の漢詩

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CBNコミュニティ・ビジネス・ネットワークから「コミュニティ・ビジネス20年史」が発行されたました

コミュニティ・ビジネス・ネットワーク（CBN）は、コミュニティ・ビジネス（CB）のあゆみとして、その20年史を発行しました。

　

この冊子「コミュニティ・ビジネス20年史」には、コミュニティ・ビジネス普及のグローバル化が含まれています。

細内所長は、CB総研所長、かつCBN会長として、

2003年9月英国視察（英国外務省の招聘）、2008年9月韓国ソウル招聘講演（希望製作所の招聘）、2010年7月韓国招聘講演（京畿道福祉財団の招聘）、2017年11月韓国全州招聘講演（韓国政府系財団の招聘）、2017年12月韓国完州招聘講演（完州郡庁の招聘）、コロナ収束明けの2023年12月には、台湾客家委員会から招聘を受け、コミュニティ・ビジネスの招聘講演を台北市で行っています。

そして2007年、2008年には、細内信孝著の翻訳本2冊が韓国で発行されました。またそのころ中国の通信社からもコミュニティ・ビジネスについて取材を受けています。

いまやコミュニティ・ビジネスは、東アジア一帯にその広がりを見せています。

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