細内所長のコミュニティ・ビジネス探究

2021年9月22日 (水)

走りながらアップグレードし、ブーストするアメリカ企業文化の特徴とその衝撃性ある商品サービスの凄さ

今までの人生で、自ら購入した『衝撃的な商品サービス』との出会いは、職場を通して、まずは1990年の8ビットPCのマッキントッシュSE20、そして1995年のウィンドウズ95からである。

2000年代に入ると、ⅰPODの登場から始まる音楽配信サービス、アマゾンの書籍販売サービスの利用、2010年iphone4の登場とテザリングサービス利用へ。FBへの登録は、海外講演で交流した人々に刺激を受け、2010年の帰国後に行う。Googleへの登録と利活用もこの頃から。

さらに日本では2016年渋谷区からスタートしたウーバーEATSによる、いつでもバイトが可能、どこでも配食サービスOKの活用。2021年には、即時対応のファイザー社、モデルナ社製のコビッド19ワクチンの接種となる。

以上、いずれの商品サービスはアメリカ製だ。

国産ワクチンがいまだ市場に出ていないわが国とは雲泥の差、投入資金と開発スピードがまったく違う。そして残念ながら、わが国はもはや先進国ではない。一人当たりのGDPはとうとう隣国と肩を並べてしまった。中流階層が萎み、非正規の労働者が全労働者の40%を超えた。ここで思い切ってホワイトカラーのフローと生産性を高め、失敗を恐れないチャレンジャーには背中を後押しする施策が必要である。

この革新的な商品サービスの開発力はどこから来るのか。すごい国だ。アメリカという国は。

最近のわが国のトレンドの一つ『多様化』を、米国はすでに30年間も連続でアウフヘーベンし続けている。

わが国の同質内の多様化よりも、米国の異物を飲み込みながらもノード型ネットワークの形成で生活を革新するやり方の方が、商品サービスとしては何枚も上手である。それが走りながら改善(アップグレードし、ブースト)する現代アメリカの企業文化の特徴だろう。 

1997

1997年に米国サンノゼ市の女性起業家ミッキーさんのオフィスを訪問する筆者たち(すみだネットワーク研究会の調査団メンバー)

2021年8月23日 (月)

私の得意技、対談とディベート?

このコロナ禍における緊急事態宣言で、講演、セミナーの依頼がめっきり減っているが、空いた時間を利用して過去の研究資料を整理している。今回”対談”の資料がいくつか出てきたので次に紹介しよう。私は特に先人、先輩方と意見を交わすのが好きであり、相手の意見を引き出すのが私の得意技である。

なおNHK BS『日本に雇用を生み出そう~地域に仕事を~』「インターネット ディベート」では、故郷の先輩・慶應義塾の樋口教授とディベートのレベルまで話術を高めている?

*対談シリーズ

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  • 『日本列島の未来~21世紀型のコミュニティ・ルネッサンスを目指して~東京海上研究所理事長下河辺淳、聞き手細内信孝』「shinka 第2号」ヒューマンルネッサンス研究所 1995年3月 p. 38-42 
  • ダウンロード - tokyom.jpg

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  • 『地域コミュニティの原点を探る~阪神大震災からの教訓~計画技術研究所代表林泰義、聞き手細内信孝』「shinka 第3号」ヒューマンルネッサンス研究所 1995年10月 p. 34-39                                                                 
  • ダウンロード - e381afe38284e38197.jpg

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右端が筆者で、その右隣りが林泰義さん(2017年12月のCBN設立20周年記念シンポジウム会場にて、林さんと役員一同)

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立松さんも故郷の先輩である。先輩(樋口さん、立松さん)たちとの仕事は、たまたま偶然のなせるわざである

☆彡

2021年8月19日 (木)

The School of Community 町の学校はコミュニティの学校です

「町の学校」の英語版パンフレットです
Machi no Gakko (The School of Community) Brochure in English

If you're interested in our School of Community, check this brochure for details.

Download the brochure 
HERE
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 表面、裏面とも、全文・日本語版はこちら

 


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PRINCIPAL
Nobutaka HOSOUCHI
The Advocate of Community Business
Traveling around all around Japan, Mr.
Hosouchi has been advocating
Community Business and empowering
people over 3,000 times since 1994.

email: hosouchi188@gmail.com
Web:https://123noriko.wixsite.com/machi

☆彡

2021年8月10日 (火)

細内所長の30年間にわたる講演・ワークショップの活動実績

細内所長の講演、ワークショップは、全国各地の自治体や非営利団体、NPOなどの要請に応じ、全47都道府県すべてをまわり、1990年から30年間にわたる回数は、3千回(大学などの講義も含む)を超えた。

*講演ポスターの紹介 *講演訪問地の分布  *講演録の紹介

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クリックすると拡大します

好評だった最近の講演・ワークショップを紹介

<岡山県>2017年6月CB講演会、2017年7月・8月のCB創業スクール

<愛媛県>愛媛県の事例を紹介。細内校長が愛媛県とキャラバン隊を組んで愛媛県内を講演して回りました。

1.全体概要松山市 、松山市講演録、2.大洲市、3.八幡浜市、4.西予市、5.宇和島市​。​その後も、2013年鬼北町商工会、2016年愛媛大社会連携講座(西予開成塾大人編こども編)、2017年1月西予ワークショップ宇和島講座、2017年8月愛媛大社会連携講座(西予開成塾大人編・こども編、野村地域づくりワークショップ)で講演セミナー、ワークショップを行いました。

<国際招待講演>2016年11月韓国全州市の国際フォーラムにて招待講演を行う。2016年12月韓国完州郡の国際フォーラムにて招待講演を行う2010年7月韓国京畿道基金の国際シンポジウム

<日本政府、国の政策機関、国の研究機関、国の関連機関、都道府県、外国政府> 

経済企画庁参議院議会事務局内閣府男女共同参画局、総務省、自治省、通商産業省、経済産業省、環境省、国土交通省、国土庁、建設省、厚生省、労働省、厚生労働省北海道青森県、岩手県、秋田県、山形県、福島県、宮城県、茨城県栃木県、群馬県、埼玉県、東京都、千葉県、神奈川県、山梨県、新潟県、長野県、富山県、石川県岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、奈良県、京都府、滋賀県、大阪府、和歌山県、兵庫県、福井県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、愛媛県、徳島県、高知県、香川県、福岡県、大分県、佐賀県、長崎県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県、経済企画庁国民生活局、内閣府沖縄総合事務局経済産業省関東経済産業局経済産業省九州経済産業局、経済産業省中国経済産業局、経済産業省四国経済産業局、総務省近畿総合通信局、JICA雇用・開発機構かながわ、雇用・能力開発機構広島センター、雇用・能力開発機構(衛星放送)、日本開発銀行、中小企業基盤整備機構、中小企業大学校(旭川校・仙台校・東京校・広島校・直方校・人吉校)、地域活性化貢献大賞記念講演(国交省)、総務省自治大学校、独立行政法人経済産業研究所、国際協力事業団、国際開発センター【嘱託研究員】、国立科学博物館、NIRA総合研究開発機構、北海道教育庁、日本政策投資銀行、東京都都市政策研修班、国土庁・ソフト化経済センターなど、同一組織における関連部署は多数あり。

<海外からの招へいで訪れた国及び招聘機関>

2003年英国外務省(日英社会的起業家交換プログラム)、英国コミュニティ・アクション・ネットワーク(CAN)、2010年韓国政府・京畿道福祉基金ほか、2008年韓国政府・NPO団体2016年韓国政府行政自治部・地域振興財団、2016年韓国完州郡完州CBセンター外務省及びJICAの調査団(タイ、マレーシア)こうした海外における講演活動も草の根の小さな国際貢献であると考えています。

<海外の調査研究で訪れた国>

中国、韓国、ベトナム、タイ、マレーシア、インドアメリカ、ドイツ、オーストリア、チェコ、スロバキア、ハンガリー、スイス、ベルギー、フランス、イギリス、イタリア、バチカン市国

<マスコミ、研究機関、財団、商工会議所・商工会、大学・大学院、企業、社会福祉協議会、非営利団体、NPOなど>

日本放送協会(NHK)、NHK出版、東京放送(TBS)、ニッポン放送、東海テレビ放送、讀賣テレビ放送、テレビ東京、東京MXテレビ、湘南ビーチFM、信濃毎日新聞、神戸新聞、日本工業新聞、朝日新聞、毎日新聞、讀賣新聞、日本経済新聞、産経新聞、東京新聞、京都新聞、日刊工業新聞、日本広報協会、NHK出版、講談社、小学館、新潮社、博報堂ソーシャルマーケティング研究会、三井住友銀行、神戸いきいき勤労財団、関西消費者協会、新潟日報、金融経済新聞、ロサンゼルスタイムズ東京支局、勤労よこはま、大阪府市町村振興協会、北海道自治政策研修センター、大垣商工会議所、おおさか市町村職員研修研究センター、綾部青年会議所、全国森林レクリエーション協会、国有林利活用フォーラム、生協総合研究所、神奈川新聞、信用金庫新聞、ダイヤモンド社、愛知県中小企業センター、豊の国シンポ94、東北電力、中国電力、足利市勤労福祉センター、日光地区商工会議所、大町商工会議所、おおまちēコミュニティ推進協議会、栃木県商工会議所青年部連合会、日本青年会議所、真岡青年会議所、小山青年会議所、宮城県築館地方県事務所、神奈川中小企業センター、神奈川県自治総合研究センター、関西エネルギー・リサイクル科学研究振興財団、大阪商工会議所地域政策委員会、ダイヤ高齢社会研究財団、多摩大学総合研究所、東京マイコープNPOサポートセンター、グリーンふるさと振興機構、ふるさと財団、綜合ユニコム、乃村工藝社、テレパック、北海道新聞、岐阜新聞、中日新聞、西日本新聞、川越商工会議所、川越市教育委員会、鳩ヶ谷市商工会議所、鶴岡商工会議所、鶴岡青年会議所、アグリフォーラム鶴岡、荘内銀行、福島民友、中央キャンパス(中央大学学生新聞)、宣伝会議、下野新聞、全国社会福祉協議会、栃木県コミュニティ協会、連合栃木総研、国際開発センター、日本商工会議所、東京商工会議所、尼崎商工会議所、東金商工会議所、国民生活金融公庫、東京都信用金庫協会、三菱総合研究所、北海道大学、日本混相流学会、タイセイ総合研究所、あいち男女共同参画財団、都市みらい推進機構、日本都市センター、日本グランドワーク協会、学校法人産業能率大学、日本生産性本部、日本立地センター、ほくとう公庫、生協総合研究所、りそな総合研究所、北海道東北地域経済総合研究所、栃木県足利労政事務所、パシフィックコンサルタンツ、秋田地域雇用創造協議会、札幌商工会議所、農業経営学会、全国地域情報化推進協会、東北産業活性化センター、広域関東圏産業活性化センター、電源地域振興センター、広島県生涯学習センター、三原能力開発支援センター、淡海ネットワークセンター、一新塾、秋田県北NPO支援センター、富山県新世紀産業機構、富山県社会保険労務士会、富山県地域労使支援機構、ウィルあいち、愛知たいようの杜、ゴジカラ村、NPOまちづくり役場、黒壁、小川の庄、オイシックスドット大地、さいとう工房、ココ・ファーム・ワイナリー、政策分析ネットワーク、ふるさと財団、地域再生実践塾、かながわ県民サポートセンター、つくば市民大学、常陽地域研究センター、地域再生研究センター、三鷹ネットワーク大学推進機構、みたか社会的企業人材創出コンソーシアム、みたか身の丈起業塾プロジェクト、まちづくり三鷹、岡山県ボランティア・NPO活動支援センター、地域経済活性化全国協議会、NPOシビルサポートネットワーク、NPOとらい、NPO亘理いちごっこ、宮城県高度技術振興財団、名古屋市教育委員会、名古屋の将来を語る懇談会、構想日本、栃木県中小企業団体中央会、栃木県商工会議所連合会、栃木県地域労使就職支援機構、栃木労働者福祉センター、下野市教育委員会、宇都宮市西原地域コミュニティセンター、宇都宮商工会議所、藤岡商工会議所、長岡商工会議所、群馬県地方自治研修所、群馬県生涯学習センター、相模原商工会議所、ひたちなか商工会議所、日立商工会議所、福山商工会議所、大津市瀬田商工会、揖斐郡商工会協議会、津久井町商工会、東北地域活性化センター、近畿大学、秋田地域雇用創造協議会、新潟市立山潟中学校、日本経営診断学会、北海道東北地域経済総合研究所、都市住宅学会、志木市商工会青年部、えひめ地域政策研究センター、八西CATV(八幡浜市・伊方・三崎町)、NPO大牟田・荒尾炭鉱のまちファンクラブ、都市政策セミナー、ぎょうせい、学陽書房、青弓社、ケイブン出版、学芸出版社、健康生きがい開発財団、生活工房まちまち、旭市商工会、あだちまちづくり大学、町田・生活者ネットワーク、いばらきニュービジネス協議会、小金井市貫井南分館成人大学、高知県社会福祉協議会、近畿中国四国農業研究センター、日本環境教育ファーラム、日本NPOセンター、NPOジャーナル、NPOもっといいづか、生活クラブ生協、ひろしまNPOセンター、岡山県ボランティア・NPO活動支援センター、山形創造NPO支援ネットワーク、石川県商店街振興組合連合会、習志野商工会議所、東金商工会議所、志木市商工会、相模原商工会議所、千葉県中小企業団体中央会、茨城県中小企業団体中央会、長野県中小企業団体中央会、高知県社会福祉協議会、兵庫県社会福祉協議会、神戸ワーク・ネットワーク、山梨県立男女共同参画推進センター、小諸市公民館小諸市民大学、中小企業産業大学校、ハウジングアンドコミュニティ財団、ふくしま自治研修センター、シンクタンクふくしま、ぶぎん地域経済研究所、多摩市立公民館、NTTデータ、商業ソフトクリエイション、NPO政策研究所、NPO都岐沙羅パートナーズセンター、NPO法人活き粋あさむし、NPO法人矢島フォーラム、茨城NPOセンター・コモンズ、NPOプレイグランド、NPOフィフティ、NPO農園カフェ日々木、江釣子商工会、飯塚商工会議所、NPOとちぎ市民活動センターくらら、NPOえん、NPOいせはら市民活動センター、日本グラウンドワーク協会、NPOグランドワーク三島、NPOコミュニティ・サポートセンター神戸、三朝町商工会、NPOコミレスネット、NPOまちづくり市民会議、NPO法人福岡こどもセンター、あいち男女共同参画財団、エコプロダクツ、しごとネット栃木、足尾歴史倶楽部、日光市川俣自治会、山梨県地域情報化推進協議会、ひたちなか商工会議所、かさおか島づくり海社、ひろしまNPOセンター、みやぎ文化・PFI協会、ワタリウム美術館、NPO異業種交流おとめの会、横浜市女性協会、茨城NPOセンター・コモンズ、神戸市社会福祉協議会、ループ88四国、四国地域CB推進協議会、日本電電公社(NTT)、NTTデータ、ソニー、富士通、日本電気、日本郵便、リクルート、相模鉄道、日本都市センター、地域活性化センター、講談社、みずほ情報総研、全国地域情報化推進協議会、笠原産業・小麦フェスタ、大垣まちづくり工房、三鷹商工会、まちづくり三鷹、江釣子商工会、柴田町商工会、東部町商工会、富山県商工同友会、山形商工会議所、全国市町村国際文化研修所、市町村アカデミー、社会経済生産性本部、秋田県県北NPO支援センター、長寿社会文化協会、日本農業経営学会、自治総合センター、住まい・まちづくり推進協議会、小山青年会議所、真岡青年会議所、環境教育フォーラム、生活クラブ生協、東京マイコープ、かながわ県民活動サポートセンター、神奈川ワーカーズコレクティブ連合会、府中たすけあいワーカーズぽぽ、石川県産業創出支援機構、高齢者住宅財団、神奈川県中小企業センター、全国市町村国際研修センター、全国信用組合中央会、全国信用金庫協会、住友信託銀行、オムロン、大成建設、タイセイ総合研究所、NPO異業種交流おとめの会、三城ホールディングス、秩父ロータリークラブ、NPO法人アビリティクラブたすけあい、駒ヶ根青年会議所、電源地域振興センター、生活情報化研究会、東京ワーカーズ・コレクティブ協同組合、東京都中小企業振興公社、東北地域活性化センター、栃木市の元気ジャパン、ネットワーク栃木、21信州むらづくり機構、21信州企画塾、コミュニティネットワーク協会、ソシオ・ビジネス研究会、NPO政策研究所、北本市コミュニティづくり推進協議会、NPOファーラム97、かながわ県民活動サポートセンター、北海道東北開発公庫、北区職員勉強会、大阪商工会議所、多摩市立公民館、足利商工会議所・日本立地センター、宮城県高度技術振興財団、21世紀ひょうご創造協会、生協総合研究所、多摩大学総合研究所、全国土地改良事業団連合会、神奈川県自治総合研究センター、社会経済生産性本部、岩手県商店街振興組合連合会、岩手県高度技術振興協会、多摩市関戸公民館、関西エネルギーリサイクル科学研究振興財団、すみだ生涯学習センター、首都圏創業の集い、日本都市センター、富士吉田商工会議所、武生青年会議所、福山商工会議所、福島県建設業協会、全国水土里ネット、未来工学研究所、日本総合研究所、余暇開発センター、JTB、自由時間デザイン協会、松竹株式会社、りそな総合研究所、日本立地センター、連合栃木総合生活研究所、三菱総合研究所、名古屋市商店街連合会、京都商工会議所、桑名商工会議所、小野田商工会議所、能代青年会議所、秋田青年会議所、白石青年会議所、日立商工会議所、山都町商工会青年部、会津若松商工会議所、野沢温泉村(自治組織野沢組)、長野県農業大学校、ア・ラ・小布施、上田市商店街振興組合(うえだ原町一番街商店会)、愛知県商工会議所連合会、三遠南信振興協議会(浜松市)、日本サテライトオフィス協会、鶴岡商工会議所、群馬県職員研修所、国有林利活用フォーラム、自由時間デザイン協会、足利労政事務所、綾部青年会議所、桜美林大学、全国社会福祉協議会、全国社会福祉施設経営者協議会、三菱総合研究所、日本総合研究所、都市みらい推進機構、富山県商工会連合会、永山公民館、前橋中心市街地まちづくりネットワーク、四日市商工会議所、湖北町商工会、中小企業産業大学校(福井県)、大学コンソーシアム京都、奈良まちづくりセンター、綾瀬青年会議所、鯖江商工会議所、小松商工会議所、尼崎商工会議所、兵庫県社会福祉協議会、池田商工会議所、伯仙町商工会、飯塚商工会議所、大分県商工会連合会、滋賀県商工会連合会、愛媛県商工会連合会、鬼北町商工会、山梨県商工会連合会、西桂町商工会、福岡住宅協会、全国商工会議所青年部連合会・全国会長研修会(福井大会)、日本青年会議所茨城ブロック、日本青年会議所千葉ブロック、日本青年会議所秋田ブロック、日本青年会議所長野ブロック、日本青年会議所鹿児島ブロック、日本青年会議所横浜サマーカンファレンス、市川青年会議所、旭青年会議所、海部津島青年会議所、法政大学地域研究センター、豊中市政研究所、コミュニティネット、法政大学地域づくり塾、北海道大学、産能短期大学、福山市立女子短期大学、埼玉女子短期大学、富山国際大学、神奈川大学、関東学院大学、慶応義塾大学、横浜国立大学、横浜商科大学、多摩大学、法政大学大学院政策創造研究科、明治大学、早稲田大学、亜細亜大学大学院、産業能率大学、東日本国際大学、京都橘大学、愛知学泉大学、駒沢大学、宮城大学、電気通信大学、中央大学、中央大学理工学部OB会、東京経済大学、立教大学大学院、武蔵大学、淑徳大学、聖徳大学、南九州大学、松本大学、中央学院大、近畿大学、玉川大学、千葉商科大学、淑徳大学、岡山理科大学、東京学芸大学、東北公益文科大学、富山インターネット市民塾推進協議会、富山国際職藝学院、富山国際大学、日本女子大学、神奈川大学、愛媛大学、長野県農業大学校、広島県自治総合研修センター、愛媛県研修所、ふくい産業支援センター、ふくしま自治研修センター、津軽鉄道、金木高校、調布青年会議所、社会経済生産性本部、(財)地域活性化センター、神奈川学生ベンチャーフォーラム実行委員会、日本経済新聞社栃木懇話会、飛騨・世界生活文化センター、東京自治調査会、石川県産業振興財団、岡山県産業振興財団、島根県産業振興財団、岐阜県雇用開発協会、(財)えひめ産業振興財団、広島県雇用開発協会、八潮青年会議所、山梨県商工会連合会、生活クラブ生協埼玉、町田生活者ネットワーク、都市計画コンサルタント協会、シンクタンクふくしま、みずほ情報総研、NTTデータ経営研究所、神奈川県市町村協会、大阪府市町村協会、札幌商工会議所、北陸経済調査会、イベント学会、あおもり県民政策ネットワーク、津軽鉄道、いばらぎニュービジネス協議会、群馬県教育委員会、群馬県地方自治研修所、首都圏コープ事業連合会、北陸経済調査会、おおまちeコミュニティー協議会、岩手県商工会連合会、北上商工会議所、西日本産業貿易見本市協会、北九州市市民活動サポートセンター、高齢者住宅財団、新潟県里創プラン、蓮沼村商工会、生きがいしごとサポートセンター神戸東(ワラビ―)、三重県自治会館、都市基盤整備公団、岩手県商店街振興組合、都市経営フォーラム、川崎市市町村シンポジウム、神奈川県地域産業振興協議会、被災地ホームカミングデー実行委員会(仙台市)、日本生涯スポーツ学会、三重県町村会、東京都信用金庫協会、松本市防火管理協会(創立50周年記念)、飛騨世界生活文化センター、笠岡観光協会、笠岡島づくり海社、神戸市社会福祉協議会、名古屋市民大学、ふさの国商い未来塾、荏原製作所、日本ハム、日本電信電話、富士通総研、日本電気、資生堂、アマダメトレックス、大成建設、タイセイ総合研究所、システムブレーン、国際ぬうびょんくらぶ、ルネット、一社みんなのとしょかん、コミュニティ・サポートセンター神戸、NPOしおのえセカンドステージ、高松市石あかりロード実行委員会(讃岐石材加工協同組合)、多摩関戸公民館、小諸市民大学、21信州企画塾、川崎麻生市民館、宮城県高度技術振興財団、日本政策金融公庫、学芸出版社、多摩経営者クラブ、岐阜県農地・水・環境保全推進協議会、岐阜県農地・水・環境保全推進協議会、下呂市小坂振興事務所、飛騨・御嶽山溶岩流ジオパーク認定準備委員会、新潟市立山潟中学校、新潟市中央区山潟地区コミュニティ協議会、市民活動サポートセンターいなぎ、稲城CB研究会、長野県喬木村伊久間自治区、日本経営診断学会、日本福祉教育・ボランティア学習学会、岡山県産業振興財団、日本観光協会、手塚プロダクション、常陽アーク、生活情報化研究会、松本市防火管理協会、愛媛大学COC講座(西予開成塾大人編・こども編、西予ワークショップ講座、宇和島講座)、寒川町社会福祉協議会、寒川ロータリークラブ、野村地域自治振興協議会、NPOシルミルのむら愛媛大学西予開成塾日本福祉教育・ボランティア学習学会、日本経営診断学会、情報文化学会、リクルート、日本郵便、日本電気、相模鉄道、カゴメ、NPO一滴の里、赤塚植物園、日立化成テクノサービス、青森県「農山漁村女性の日」青森県大会、コミュニティ・ビジネス・ネットワーク、都市住宅学会、健康・生きがい開発財団、全国地域情報化推進協会、NPO三鷹ネットワーク大学推進機構、喬木村伊久間自治会、新潟市中央区やまがた自治会、栃木県商工会議所青年部連合会、NPO国際ボランティア事業団、NPO地域再生研究センター、ツクネル工房・飛騨自由大学セミナー、計画技術研究所、全国市長会、日本農村生活学会、日本生産性本部、社会経済生産性本部、全国土地改良事業団連合会、飛騨・世界生活文化センター、商業ベンチャーフォーラム、石川県産業創出支援機構、日本都市計画学会、NPO女性と仕事研究所、都市住宅学会関西支部、日本建築学会近畿支部、NTT中央研修センタ、全国信用金庫協会、全国信用組合中央協会、国民金融公庫、全国林業改良普及協会、一新塾、岩手農業改良普及会、川崎市総合文化団体連絡会、稲城市農業委員会、稲城市地域振興プラザ(ボランティア・市民活動)稲城市立ⅰプラザ(地域デビュー)いなぎでコミュニティ・ビジネスを学ぶ会(コミュニティ・ビジネス講座)、栃木県労働者福祉センター(50歳からの地域デビュー)、日本身体障害者リハビリテーション協会、鹿児島国際大学栃木市のビール麦王・田村律之介顕彰会ほか多数。

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兎に角、コミュニティ・ビジネスの現場を世界に求め、世界各地のコミュニティを歩いてきたこと、そしてコミュニティ・ビジネスを求める人々に直接コミュニティ・ビジネスを伝えてきたことが、私の矜持だ。

支えてくれた方々に感謝。

☆彡

2021年8月 9日 (月)

細内信孝所長の世界の社会企業家と交流

2016年12月6日に韓国の完州郡で開催されたコミュニティ・ビジネス(社会的経済)国際フォーラムに招待され、完州郡庁舎にて基調講演をしてきました
  

2016年11月1日に韓国の全州市で開催された国際コミュニティフォーラム(韓国政府行政自治部地域振興財団主催)、『持続可能な地域共同体 2016』に招かれ、招聘講演をしてきました
  

2015年5月ベトナム・ハノイ市の地域社会を見てきました
   
ベトナムのハノイ市の通勤風景、バッチャンの焼き物工場、孔子廟     
          
  
2012年4月にインドのコミュニティを見てきました     ガンジーの糸車とCBとの類似性

「地域のニーズにこたえる社会起業」
CBN運営委員の木村政希氏と一緒に、コミュニティ・ビジネスと社会起業に関する論稿を発表しました。
掲載:「JOYO ARC(常陽アーク)」2009年10月号<常陽銀行機関誌>特集 pp6~11
本文はこちらからご覧いただけます(pdf)。

コミュニティ・ビジネス通信「英国におけるコミュニティ・ビジネスの動向」
細内所長が、2003年9月イギリスの社会起業家支援団体CAN(Community Action Network)を視察した時の報告レポートです。
*
次の写真は、CAN(Community Action Network)代表アンドリュー・モーソン氏と山岡法政大学教授(当時)
をはじめとする日本からの訪問団(細内所長もそのメンバーの一人)との討議風景等です。

アンサー編として:英国チーム訪日同行記(2004年7月)も、ドキュメントあり
  

1998年3月英国ポーツマスにある地域通貨開発組織 LETSLINK UK (LETS:Local Exchange Trading Systems)を訪問しました
1990年代よりイギリスではLETSを通じた地域の活性化が行われています。
LETSLINK UKは、世界初の国家単位の地域通貨システムの開発や研究、普及を行っている団体です。

細内所長は、1998年3月にこの団体を訪問視察し、地域通貨によるコミュニティの活性化について情報交換を行いました。そのとき購入した『レッツ・インホ・パック』は日本語に翻訳され、日本各地で有効活用されています。
下記写真は、 LETSLINK UK代表のリッツ・シェパードさんと私、そして同行の村山浩一郎氏(当時一橋大学大学院生、現・福岡県立大学教授)です
     
この時の英国訪問記は、細内の代表作『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部の第3章に詳しくまとめられています

●1996年6月ドイツの「エコメッセ」にて写す、電気自動車の広告には『エコバンク』のロゴが入っている。そして次の写真は環境芸術家と一緒にハイチーズです。ドイツには環境芸術家や環境庭園美術館、緑の党、サイクルクラブ、エコテストなどがあり、世界のエコロジーをリードする先進国です
  

ドイツ・ミューヘン近郊のエコロジー農場ヘルマンスドルフ訪問。細内所長が訪れたテーマパーク型の
有機農場・ヘルマンスドルフの買物風景と店舗内の様子です
  

ドイツの子供・エコメッセ、エコテスト本部やIBAのエムシャーパークの本部(元発電所)を訪問しました
またスイスのドルナッハでゲーテアヌムやシュタイナー学校に接し、シュタイナー教育を体感しました
  

1997年11月アメリカ・シリコンバレーのジョイントベンチャー・スマートバレー公社の事務局を訪問しました。サンノゼ市の女性起業家を訪問し、起業家精神を学びました。1997年当時スタンフォード大学ビル・ミラー教授(スマートバレーの副会長)来日時、CBNのセミナーにも出席していただきました


1993年2月JICA(現・独立行政法人国際協力機構)からの派遣で、細内はタイ、マレーシア調査団の一員になりました
 

海外スタディの概観
(遡ること1994年10月にスイスの森林都市・グリーンツーリズムを視察、1996年ドイツエコメッセを訪問。1997年イタリアを訪問。1998年3月には、フランスのパリを経由し、ユーロスターでロンドンへ、さらに鉄道を利用して北上し、エジンバラ、グラスゴーでCBS事務局長と会談し、再びロンドンを経由してポーツマスのLETS本部を訪問、その後大英博物館等を視察。2003年9月には、英国外務省とCANからの招聘でロンドンのブロムリー・バイ・ボー地区、ホワイトヘイブンなどを訪問する。韓国では、2008年9月CB日韓フォーラム・イン・ソウルでの招聘講演、2010年7月ソウルで社会的企業の国際シンポジウムの招聘講演、2016年11月韓国全州国際シンポジウムでの招聘講演、2016年12月には韓国完州社会的経済国際フォーラムでの招聘講演。2008年2月チェコ、スロバキア、ハンガリー、オーストリアを訪問、2009年5月中国北京の地域社会を視察、2012年インドを訪問、2015年ベトナムを訪問)、以上が、当社の海外調査研究活動です



1998年3月英国グラスゴーでCBS事務局長と 1998年3月大英博物館視察   2003年9月英国・ロンドンのブロムリー・バイ・ボー視察


1997年11月米国サンノゼの女性起業家を訪問 2003年9月英国グラスゴーのCB事例を視察 2012年4月インドのガンジー廟を訪れる



2009年5月中国の万里の長城視察      中国・北京の天壇視察     中国・北京の紫禁城視察


1994年10月スイスの森林都市と登山鉄道を視察 1996年6月ドイツのインターシティに試乗   1997年1月イタリア・ローマのコロッセオ視察


1997年1月イタリアのベネチア視察      2008年2月チェコのプラハ視察      2008年2月ハンガリーのブダペスト視察


2008年2月ハンガリーブダペストの温泉施設を体験 2008年2月オーストリアの王宮を視察 2008年2月オーストリアのウィーン国立歌劇場で観劇

 
2008年9月日韓コミュニティ・ビジネスフォーラムの招聘講演 2010年7月ソウル日米英韓・社会的企業国際シンポジウムの招聘講演


2010年7月ソウル 日米英韓・社会的企業国際シンポジウムにおける招聘講演


2016年11月ソウル国際コミュニティフォーラム「持続可能な地域共同体」における招聘講演


2016年12月完州社会的経済国際フォーラムにおける招聘講演

世界は、みんな友達だ!

☆彡                       

2021年5月29日 (土)

25年前のシンポジウムと公開講座、1996年コミュニティ・ビジネス論の懐かしいパンフレットが出てきた

研究員は好奇心が強く、毎日が探究の日々である。

先日も、懐かしいパンフレットがCB総研の資料を収めた段ボール箱から出てきた。それは、今から25年前の1996年~1998年に、当時細内所長が主任研究員として在籍していたヒューマンルネッサンス研究所が、多摩大学と共催で開催した3年間分のパンフレットだ。

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1996年は「コミュニティのシンポジウム」と「コミュニティ論」、1997年は「コミュニティ・ビジネス論」、1998年は「コミュニティ・ビジネス カレッジ」を、細内は3年間にわたり総合プロデュースし、自らもコミュニティ・ビジネス論の講師として登壇した。

これらの成果と海外の市民社会調査の研究成果が相まって、1999年の拙著『コミュニティ・ビジネス』(中央大学出版部)の上梓に繋がっている。 その熱い情熱は今も続いている。事を成すには、仮説の設定と検証の繰り返し、そして何事もパションが大切だ。

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・1998年当時のコミュニティ・ビジネス カレッジのパンフレットから(写真はクリックすると拡大します)

これらのパンフレットは、コミュニティ研究一筋で研鑽を積んできた証し(https://g.co/kgs/MvJRy2 )の一つだ。

閑話休題

大学時代、研究の面白さとフィールドワークの大切さを教授してくれた恩師たち、勤務先の研究所で研究員としての心構えを教えてくれた先輩研究員たち、そして論文の書き方を教えてくれた先輩の教授。研究者として食っていくという気構えとパッションがあれば、環境が人を育てる。

学生に知ってもらいたい研究者と学者の違い

☆彡

2021年2月10日 (水)

「コミュニティ・ビジネスの考え方を引用・紹介・批評してくれた学者・研究者の著作を紹介」し、CB黎明期の真実を語る

細内信孝のコミュニティ・ビジネス(CB)の考え方(細内信孝著『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年 )を紹介した他研究者・学者の著作は、次の通りです。以下に、その書籍を列挙しました。若い学生や若い研究者のみなさん、参考にしてみてください。これは、いかに「コミュニティ・ビジネス」が21世紀を拓く時代のキーワードであったかを示す言葉であったかの「証し」です。まずは20世紀から21世紀へのバトンを渡す1999年~2001年までを記す。

1.渡部與四郎・伊藤滋著『活性のまちをつくる』ぎょうせい、1999年

P114より131まで細内信孝のCB論を紹介している。

2.北矢行男『日本を救うソシオ・ビジネス』H&I、1999年

P177に「この(CBという)言葉は、1994年からヒューマンルネッサンス研究所の細内信孝主任研究員が使い始めた和製英語である」と記載されている。当時北矢教授が勤務していた多摩大学と細内信孝の在籍していたヒューマンルネッサンス研究所(オムロン系)は、共催(細内は、研究課長として1996年~1998年までの3年間を企画運営した)の冠講座(コミュニティ論、コミュニティ・ビジネス論)を開催し、自らもコミュニティ・ビジネス論を講義した。当時並行して林泰義計画技術研究所代表KGK)とのCB研究会がスタートした。現・KGK代表でかつCBN理事長の須永和久も参加している。

3.山崎丈夫『地縁組織論』自治体研究社、1999年

P98の参考文献に細内信孝『コミュニティ・ビジネス論』生活協同組合研究、1998年7月号の記載がある。これがご縁で彼の勤務する愛知学泉大学で講演することになる。

4.経済企画庁編『平成12年版 国民生活白書』経済企画庁、2000年

経済企画庁国民生活局長より「コミュニティ・ビジネスとNPO」と題して講演の依頼があり、国民生活白書にコミュニティ・ビジネスという言葉が初めて登場する。

5.山口定・神野直彦編著『2025年日本の構想』岩波書店、2000年

CBという「ボランティア活動と企業活動の中間的な活動」である(細内)、P226。

このCBは、単なる地域振興ではなく、地域コミュニティの元気づくり、いわば地域の総合力を高めることを目的にした事業活動を意味している。そしてP235の(注)に、引用文献として、細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年を記している(坪郷實)。

6.湯浅赳男著『コミュニティと文明』新評論、2000年、P283~286

P283より286まで「CBとレッツ(地域通貨)」について、「細内信孝は次のように紹介している」と記載あり。

その引用先として細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年 の記載がある(P294)

7.東北産業活性化センター編『コミュニティ・ビジネスの実践』日本地域社会研究所、2000年

P42より細内信孝のCB論を紹介している。その後、東北産業活性化センターの機関紙で専務理事さんからインタビューを受け、その内容が掲載された。

8.読売新聞連載完結編『超高齢時代part4』日本医療企画、2000年

はじめ読売新聞朝刊の連載記事で紹介され、その後書籍に纏められた。当誌P94~96には、細内信孝の著作よりCB事例の紹介と図表の引用記事がある。

9.志村重太郎編著『住民協働型地域づくりシステム』ぎょうせい、2000年

P145から細内信孝のコミュニティ・ビジネス論を紹介している。

10.山形県『やまがたの経済-山形県版経済白書2000』山形県、2000年

11.渋川智明著『福祉NPO』岩波新書、2001年

巻末の主な参考文献に細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年の記載あり。

12.福士正博著『市民と新しい経済学』日本経済評論社、2001年

巻末の主な参考文献に細内信孝『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年の記載あり。これがご縁で彼の勤務する東京経済大学で兼任講師を2年間務めることになる。

13.[NODE]編集委員会『NODE』(特集コミュニティ・ビジネスで、いま地域が元気)第19号、2001年2・3月号

P79~90まで「今なぜコミュニティ・ビジネスなのか」で特集が組まれ、細内信孝がCBに関するインタビューに答えている。

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☆2002年以降も、細内信孝のコミュニティ・ビジネスを紹介する著作は多数あった(これらはその著者達による当方への寄贈本の数で分かる)が、いったんは、細内信孝著『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年の発行直後から、すなわち1999年~2001年の3年間、他研究者・学者らによる引用・紹介の著作を、当ブログにまとめ、ここに紹介することにした。

また細内が、2002年6月3日NHK総合『クローズアップ現代』の「広がるコミュニティ・ビジネス」(第1591回)の特集にゲスト解説者として招かれてから(生放送の当日、キャスターの国谷さんが細内信孝著『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部、1999年に目を通されていたのには正直驚いたもの )、その後ますます引用・紹介する他著作は増加したが、2002年以降の引用・著作の紹介は後日に託すことにする。

なお一番最後の引用・著作は、分かっているだけでも20年後の2018年上梓の本まであり、たいへん息の長い議論の場を提供したことに望外の喜びを感じている。

コミュニティ・ビジネスの学術論文の方は、すでに http://www.hosouchi.com/ の末尾で公開しているが、ここらからも参照ができるように設定してある。

若手研究者のお役に立てれば幸いである。

https://g.co/kgs/MvJRy2 (細内略歴)

☆彡

2021.2.16追記

2002年以降、2018年までの細内CB論の主な引用・紹介・批評書籍は次の通りである。

14.水木楊『日本再生の現場を行く』新潮社、2002年 

 P230~237に東京の下町・墨田での社会実装活動が詳しい。

15.高寄昇三『コミュニティ・ビジネスと自治体活性化』学陽書房、2002年

16.藤江俊彦『コミュニティ・ビジネス戦略』第一法規、2002年

17.本間正明、金子郁容、山内直人、大沢真知子、玄田有史『コミュニティビジネスの時代』岩波書店、2003年

18.沖縄地域政策研究会『コミュニティ・ビジネス』沖縄県対米請求権事業協会、2003年

19.田中尚輝『NPOビジネスで起業する』学陽書房、2004年

20.中小企業庁編『2004年版中小企業白書』ぎょうせい、2004年

21.日本経営診断学会編『コミュニティ・ビジネスモデルの診断』同友館、2004年

22.織田直文『臨地まちづくり学』サンライズ出版、2005年

23.専修大学商学研究所叢書・神原理編著『コミュニティ・ビジネス』白桃書房、2005年

24.中山徹・橋本理編著『新しい仕事と地域再生』文理閣、2006年

25.高崎経済大学付属産業研究所『事業創造論の構築』日本経済評論社、2006年

26.福井幸男編著『新時代のコミュニティ・ビジネス』御茶ノ水書房、2006年

27.菅原邦昭・山崎承三著『成功する!NPOビジネス』学陽書房、2006年

28.日本経営診断学会編『流通と経営診断』同友館、2007年

29.中山徹・橋本理編著『南大阪における新しい仕事と地域再生』大阪公立大学共同出版会、2008年

 P78~107が特によく整理されている。

30.風見正三・山口浩平編著『コミュニティ・ビジネス入門』学芸出版社、2009年10月

 風見氏とは、2001年小生とタイセイ総合研究所との研究会以来の仲である。

31.矢口芳生『サービス農業論』農林統計出版、2012年

32.小野田泰明ほか『建築のサプリメント』彰国社、2014年

33.諌山正監修、平川毅彦・海老田大五朗ほか13名『コミュニティ・ビジネスで拓く地域と福祉』ナカニシヤ出版、2018年

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以上が、当方へ主に寄贈された書籍を中心に纏めたものである

当方が1999年に拙著『コミュニティ・ビジネス』中央大学出版部(8刷り、1万部を超える)を上梓してから20年に及び、多くの議論が尽くされ、拙著『コミュニティ・ビジネス』の2021年2月16日現在、わが国の大学図書館における所蔵は、223冊に達する。

まさに研究者冥利に尽きないものである

その間の細内信孝の著作は、母校信州大学付属図書館所蔵のOPACを参照されたし。

また当方のコミュニティ研究を長い期間にわたって支援してくれた多くの先輩、後輩研究者に御礼を申し上げる。

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2010年の国際招聘講演での風景(ソウルプレスセンターにて)

☆彡

2021年1月29日 (金)

2代目へっぽこ先生の登場だ

彼は40数年前、洋酒のサントリーのテレビCMに出演していた。
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自称へっぽこ先生こと木版画家の川上澄生が、初代のへっぽこ先生だ。
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私は、当時彼と同じまちに住んでいた
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彼のあだ名は”宇都宮宮司”だった。東京の芸術家仲間たちは、彼をそう呼んでいた。
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郷土の先輩と同じポスターに納まる
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そして2代目へっぽこ先生は、
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有限会社コミュニティビジネス総合研究所の代表取締役所長である。
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民間研究所の代表取締役でコミュニティ研究の第一人者である。
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2016.12海外招待講演時
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2020年8月 4日 (火)

卓越した個人の直感(意味情報)による地域づくりが、これからますます重要になるだろう

卓越した個人やアソシエーションらの直感(意味情報)によるまちづくりが過去に陽の目を見てきたが、コロナ禍以降、その手法がますます脚光を集めていくことになるだろう(細内談)。

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細内がHRIの研究課長時代に共同研究し、今井氏らと一緒に制作した研究誌(1996年)

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いくつかその事例を以下に紹介する

1.宮澤賢治の作品「銀河鉄道の夜」、「注文の多い料理店」、「風の又三郎」など、岩手県花巻地域の生活風土を、宮澤賢治ワールドとして表現している。

2.山田洋次監督の映画「男はつらいよ」の車寅次郎ワールド(東京下町の葛飾柴又ほか)、日本人の人情や機微、ウェットを車寅次郎を通して巧みに表現している。

3.書家・詩人相田みつをの世界・「相田みつをワールド」(栃木県足利市)を簡単な詩を独特な書体で表現し、みつをワールドをその生き方として表現している。

4.渡来人の子孫たちが、ご祖先にあたる渡来人・高麗若光を「高麗王の伝説」(埼玉県日高市)として表現し、その誇りを独自の生活文化レベルまでに高めている。

5.戦前の画家山本鼎の自由教育や農民美術運動と戦後の美術商窪島誠一郎氏の戦没画学生の伝承・無言館活動(長野県上田市)を上田地域の生活資源の一部に組み込み、真田幸村に始まる真田太平記など、時間軸の長い多彩で独自性のある信州の風土を演出している。

 

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長野県上田市で購入した農民美術木工作品の箱ラベル

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6.山本鼎の創作版画の系譜を引き継ぐへっぽこ先生こと川上澄生の版画のまち・宇都宮

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筆者蔵の川上澄生作『人物いろはえげれす』版画荘(1935年)より

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いずれも一人の人間による強い思い入れ(直観、熱い想い、世界観)から地域づくりがスタート。そうしたところが今後のまちづくりで生き残るところになるだろう。

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身近な事例!

北関東3県で21世紀環境博覧会をやてんべ

かって版画の町だった宇都宮の復活を

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地域の魅力とは、そうしたムーブメントの積み重ねだ。

もっと知りたい方は、http://www.hosouchi.com/ をクリック!

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第1401回細内ブログ、環境コミュニティ・ビジネスをもう一度考える昨今

スーパーのレジ袋が2020年7月1日より有料化したが、経済産業省の2003年度の環境コミュニティ・ビジネス委員会でレジ袋の有料化が議論され、一度委員会の中で「レジ袋の有料化を実現すべき」という形でまとめられたことがある。

当時委員の一人として参加していたので鮮明に覚えている。あれから17年も経過して実現したことは嬉しいが、あまりにも歳月がたちすぎている。

細内も委員の一人として執筆している

そして昨日、水素バス、H2Oバスに乗車してきたが、バスの価格は1億円で通常のバスの5倍の車両価格だそうだが、導入には8500万円の補助金が出ているそうだ。乗りごこちは快適だった。水素ガスのスタンドは多摩市内の尾根幹線沿いにあり、東京多摩地区では2台が導入されている。まだ価格が問題だが、社会の趨勢はCO2削減の方向に確実に動いている。日本の誇れる技術の一つだ。

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